木造小規模建築物＋ベタ基礎を対象

ベタ基礎となる小規模建築物建設予定地において、地盤調査の結果、何らかの地盤補強工事が必要と判定された場合に直接基礎（地盤改良工事が不要）となる可能性を再解析致します。スクリューウエイト貫入試験（旧名称：スウェーデン式サウンディング試験）報告書・配置図・各階平面図および立面図・基礎伏図・基礎断面図等をメールにてご送付頂き、当社バックデータの活用と共に支持力と沈下量を検討し、建物に対して有害な沈下が生じるか否かを確認します。また、当社で作成した解析書は第三者機関となる地盤保証会社 審査部で事前審査を受けるため、更なる安心をご提供致します。

地盤補償の確立と加入の自由性(任意性)

地盤補強工事を不要と判断した当社作成の解析書については、地盤補償加入の対象物件となります。ただし、ご加入については任意であり、ご加入されない限りは費用が一切かかりません。また、ご加入の有無二関わらず作成資料は全てお送りさせて頂きますので、地盤に対する検討材料として、いつでも何度でもご利用頂くことが可能です。ただし、折角ご依頼を頂いた案件でも、安全を考量すれば当初の見解通り、やはり何らかの地盤補強工事を要すると判断することもあります。対象建築物は小規模木造建築物且つベタ基礎仕様であれば、戸建て住宅に限らず一般建築物も含みます。

"面"に対して"面"で支持

ベタ基礎という"面"に対して地盤という"面"で支持させることは、不同沈下や液状化現象への抑制対策にも成り得る、非常にシンプル且つ安全な支持方法です。建物を安定的に支持できない場合には杭状地盤補強のように"面"に対して"点"で支持させなければなりません。これば非常に高度な設計技術と施工管理能力が求められます。加えて地盤改良工事となる場合には改良体自体の強度まで要求されます。

建物に対して有害となる不同沈下が生じなければ、極力地中内を乱さない方が良いと考えます。但し、前述のように補強工事が必要な地域や地盤状態も存在するため、一ご案件毎、不同沈下による事故が無いよう安全を最優先して解析を行っています。

地盤補強(改良)工事や杭基礎は、重力建築物や基礎仕様(布基礎･独立基礎)では必要不可欠になる場合が多い中、軽量建築物においては必ずしも必要とはいえません。

地業工事の重要性

掘削工事を請負う基礎工事業者様はよくご理解されていると思われますが、地盤補強工事が不要とされた良好な地盤であっても、根切床付面が弱く感じられる地盤も多くあります。これは、掘削によって覆土を取り除かれたことにより、土粒子間に空気や雨水の侵入を受け軟弱化するためです。特に戸建て住宅においては根切深さが比較的浅いことから、ほぼ盛土上に基礎が構築されています。盛土は自然地盤と異なり土の密度が不均一であるため、特に影響を受けやすい人工地盤です。

良好であると思われた床付地盤面の軟弱化は、天候や土地の前歴など予測不可能な要因により判明されます。軟弱化した箇所は砕石により置換し、地盤状況に応じた適切な締固めが求められます。軟弱化した地盤状態でランマーによる打撃加圧を行った場合、砕石間に液性状態となった土が混入し更に軟弱となる場合があります、当社では解析書内に締固め機械の選定と加圧方法を厳守事項として記載しています。

地形図による建設地周辺の地形確認

標高で10m以下となる低地(後背湿地･谷底低地･堤間湿地･潟湖跡地など)においては地盤補強工事を要すると判断される確率が高くなりますが、木造小規模建築物且つベタ基礎仕様による荷重では必ずしも必要とは限りません。

旧航空写真による建設地の確認

地盤は荷重を受けた前歴を記憶しているため、旧航空写真にて建設地の使用歴を確認します。低地の多くは従来より水田地として活用されていたことが多く、下層の地盤状態を推察することが可能です。

旧地形図による建設地の確認

旧地形図では、旧航空写真よりさらに昔の地形情報が得られます。建設地が集落として利用されていたことなども分かり、荷重前歴を推察することが可能です。また、後に埋め立てられた地域であったなどの情報も確認できます。